視覚障害者の越中美智枝さん（５９）は３月１１日、宮城県石巻市中里の自宅で地震に遭った。
激しい横揺れに、座っていても体がずるずると動いた。物が落下し、背後の食器棚の中で皿や茶わんが次々と割れる音がする。「危ないと思っても動けなかった」。座布団で頭を守った。
揺れが収まると、１００メートルほど離れた中里小に小学２年の孫娘（８）を迎えに行こうと白杖を手に外に出た。
網膜色素変性症のため、４０歳前後で視力を失った。健常者の夫（６５）と２人暮らし。求職中の長女（３２）に代わり、放課後の孫の世話をしていた。
威哥王玄関を出ると、大津波警報の発令を知らせる放送が聞こえた。ほどなく戻った長女の車で夫と学校へ。孫を乗せて日和山に向かったが、渋滞で断念し、学校に引き返した。
学校には既に大勢の住民が避難していた。「寒いから」と近くに止めた車中にいた。
しばらくして長女が異変に気付いた。「皆が体育館に逃げてる。水がすごい」。膝まで水に浸かって校舎に移動しながら「津波なんて半信半疑だった。水は音もなく来たんだ」と思った。
水かさは増し、学校は孤立状態に。１３００人が避難し、廊下にも人があふれた。「人が多くて杖もつけず歩くことができない。トイレに行くのもままならずつらかった」。携帯電話は通じず、同室の人のラジオが唯一の情報源だった。
学校を出たのは地震から３日後の１４日。水が引かず、土手に渡した幅３０センチの板を歩いて脱出した。
土手に上がると、非常事態を告げる無数の音が、一斉に耳に飛び込んできた。救急車のサイレン、ヘリコプターのプロペラ音、飛び交う無線の声…。「とんでもないことが起きた」と実感した。
知人宅などを経て４月下旬に自宅に戻った。ふすまは床上７０センチまで水の跡が残る。足元はぬかるみ、衣類や音声パソコン、点字板一式は泥水に漬かってい た。日本盲人福祉委員会（東京）などが設置した視覚障害者支援対策本部宮城県本部から、点字版や日用品の支援を受けて生活再建を図る。
越中さんは「市から安否確認や福祉避難所への誘導はなかった。避難先で同じ障害の人同士でいられれば心強かったし、助け合えたと思う」と振り返った。
名取市閖上の無職渡辺征二さん（７０）は、海岸から１キロ離れた自宅で、妻勝子さん（６６）と息子（４１）家族の５人で暮らしていた。渡辺さんと勝子さんは、ともに耳が聞こえない。
地震発生時、渡辺さんは自宅で昼寝をしていた。大きな揺れで目を覚まし、部屋の中を見ると、テレビやテーブルが倒れてきた。
普段からインターネットは使わず、テレビを見る習慣もない。地震に関する情報はこれまで、手話で家族から得ていた。当時、勝子さん以外の家族は出掛けてい た。テレビのスイッチを入れても、停電で映らない。地震や津波の情報を得られないまま、家の中の片付けに取りかかった。
地震の後、閖上地区では消防団が広報車を走らせ、住民に津波からの避難を呼び掛けていた。渡辺さん夫婦は屋内にいたため、気が付かなかったようだ。
午後３時半ごろだった。近くに住む兄の敏正さん（７３）夫婦が血相を変えて駆け込んできた。慌ただしく手を動かし、メッセージを送ってきた。「何やっているんだ。津波が来るぞ」
屋外に出て海を見た。初めて事態の深刻さを知った。黒い波が迫っていた。兄は車に渡辺さん夫婦と近所のお年寄りを乗せ、避難所の閖上中を目指した。
道路は狭く、渋滞していた。津波はどんどん迫ってくる。走って逃げる人もいた。兄は波に追いかけられながら、車を走らせ、仙台東部道路の名取川橋にたどり着いた。橋の上から見えたのは、渦を巻いた真っ黒な波が、車、船、電柱、松の木を押し流す恐ろしい光景だった。
家族は無事だった。家は津波で流され、６日後に約２００メートル離れた場所で見つかった。
渡辺さんは閖上で生まれ育ったが「津波が来るとは思わなかった」と言う。震災当日は、普段は何かと気遣ってくれる近所の人が、訪ねて来なかったし、出入りする気配もなかった。後日、近所の人たちが大勢亡くなったことを知った。
渡辺さんは「耳の聞こえる人たちがたくさん亡くなった中で、聞こえない自分たちが助かったのは、兄のおかげ」と語った。
被災した聴覚、視覚障害者らの状況や支援の課題について、仙台市障害者福祉協会長で、宮城県内の障害者関連団体でつくる「被災障害者を支援するみやぎの会」の阿部一彦代表に聞いた。
震災直後に避難所に身を寄せた聴覚、視覚障害者の多くは、ほどなく自宅に戻った。「暮らしづらい」「迷惑を掛けたくない」というのが、主な理由だ。
聴覚障害者の場合、手話通訳や要約筆記ができる人がいないと、音声による情報伝達を把握できない。「頭の中の地図」を頼りに移動する視覚障害者は、不慣れな建物ではトイレに行くことが難しい。
三便宝自宅に戻ったとしても、生活支援情報が届きにくく、給水や買い物に困ったという話も多い。
震災時には、聴覚、視覚障害者への情報支援が特に重要になる。罹災（りさい）証明書の申請など、支援制度の情報が届いているのか心配される。障害に応じた適切な情報提供の方法を考えるべきだ。
福祉施設とつながりのない在宅障害者は、安否確認自体が難しい。
壁となっているのは、個人情報保護法だ。今回の震災では、日本障害フォーラム（ＪＤＦ、東京）の「被災障害者総合支援本部・みやぎ支援センター」（仙台） が県内の状況を調査する際も、自治体が持つ障害者手帳の交付台帳の活用は認められなかった。法施行以前は台帳を安否確認などに活用できたと聞く。
仙台市障害者福祉協会では、震災翌日から加入団体会員の安否確認を進めたが、障害者全体から見ると一部にすぎない。沿岸部では協会自体が被災して名簿すらないケースがある。誰がどこにいるか分からなければ、支援は困難だ。
今回の震災で、障害者支援の想定と対策が十分でないことが分かった。対策の見直しを進め、行政や地域、福祉団体などが情報を共有できるよう訴えていきたい。